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概要

病院のご案内

目次|index

概要

当院は、昭和24年創立以来、栃木県北における中核医療機関として、常に近代的医療施設の整備につとめ、全職員一丸となり 『患者さん中心の医療』を目指しております 。

開設年月日 昭和24年7月1日
開設者 日本赤十字社 社長 清家 篤
名称 那須赤十字病院
院長 井上 晃男
統括顧問 白石 悟(名誉院長)
副院長

佐藤 隆

田村 光

河本 俊介

事務部長 刈生田 浩一
看護部長 菊池 範江
院長特別補佐 唐橋 正弘
所在地 栃木県大田原市中田原1081-4
TEL 0287-23-1122(代表)
メールアドレス nrchp@nasu.jrc.or.jp(代表)
病床数 460床
診療科 内科、呼吸器・アレルギー内科、リウマチ・膠原病内科、消化器内科、循環器内科、腎臓内科、脳神経内科、血液内科、糖尿病・内分泌内科、外科、呼吸器外科、消化器外科、心臓血管外科、整形外科、脳神経外科、形成外科、小児科、皮膚科、腎泌尿器外科、産婦人科、眼科、耳鼻咽喉科、リハビリテーション科、放射線診断科、放射線治療科、病理診断科、救急科、歯科口腔外科、麻酔科
学会施設認定

日本内科学会認定医制度教育関連病院

日本外科学会専門医制度修練施設

日本整形外科学会専門医制度研修施設

日本産科婦人科学会専門医制度専攻医指導施設

日本眼科学会専門医制度研修施設

日本泌尿器科学会専門医教育施設

日本脳神経外科学会専門医制度研修連携施設

日本医学放射線学会専門医制度修練機関

日本麻酔科学会麻酔科認定病院

日本病理学会病理専門医制度研修登録施設

日本形成外科学会認定施設

日本消化器病学会専門医制度認定施設

日本循環器学会研修関連施設

日本循環器専門医研修施設

日本呼吸器学会認定施設

日本肝臓学会専門医制度認定施設

日本アレルギー学会教育施設

日本感染症学会研修施設

日本リウマチ学会教育施設

日本消化器内視鏡学会専門医制度指導施設

日本呼吸器内視鏡学会専門医制度関連認定施設

日本消化器外科学会専門医制度専門医修練施設

日本乳がん学会認定医・専門医制度認定施設

日本婦人科腫瘍学会専門医制度指定修棟施設

日本集中治療医学会専門医研修施設

日本超音波医学会認定超音波専門医研修施設

日本口腔外科学会専門医制度認定研修施設

日本女性医学学会専門医制度認定研修施設

日本食道学会食道がん全国登録認定施設

日本血液学会専門研修教育施設

日本環境感染学会認定教育施設

日本周産期・新生児医学会周産期専門医暫定認定施設

日本周産期・新生児医学会新生児専門医暫定認定施設

日本臨床細胞学会教育研修施設

日本臨床細胞学会施設認定

日本臨床代謝学会NST稼働施設

日本脊椎脊髄学会椎間板酵素注入療法実施可能施設

日本がん治療認定医機構認定研修施設

日本乳房オンコプラスティックサージャリー学会エキスパンダー実施施設

日本乳房オンコプラスティックサージャリー学会インプラント実施施設

日本脳卒中学会一次脳卒中センター

日本腹部救急医学会腹部救急認定医・教育医制度認定施設

日本小児科学会地域小児科センター

へき地医療拠点病院 (1980年5月)
エイズ拠点病院 (1995年3月)
地域周産期母子医療センター (1996年7月)
災害拠点病院 (1996年11月)
第三次救命救急センター (1998年6月)
臓器提供病院 (1998年6月)
訪問看護ステーション (1998年12月)
第二種感染症指定医療機関 (1999年4月)
臨床研修指定病院 (2003年10月)
栃木県脳卒中地域拠点医療機関 (2003年12月)
地域医療支援病院 (2006年12月)
地域がん診療連携拠点病院 (2014年8月)
栃木県特定不妊治療実施医療機関
(指定項目:体外受精・胚移植及び顕微授精)
(2020年4月)
紹介受診重点医療機関 (2023年7月)
第一種協定指定医療機関(感染症法) (2024年3月)
生活保護法指定医療機関
労災保険指定医療機関

沿革

1949年7月 日本赤十字社栃木支部大田原赤十字病院を開設
1951年
1960年
1972年7月 鉄筋5階建病棟・鉄筋2階建診療補助部門等増設し、病床数300床(一般190床・結核80床・伝染30床)
1973年
1982年3月 鉄筋5階建本館およびエネルギーセンター増改築し、病床数430床(一般360床・結核40床・伝染30床)
1990年10月

MRIセンター新築

1992年1月 B館増改築し、病床数540床(一般500床・結核20床・伝染10床・人間ドッグ10床)
1998年6月

救命救急センター鉄筋2階建増築し、 病床数560床(一般500床・ 救命救急センター30床・伝染10床・人間ドッグ20床)

1998年12月 大田原赤十字病院 訪問看護ステーション開設
1999年4月 第二種感染症指定医療機関指定(10床)
1999年12月 居宅介護支援事業者指定
2000年12月 (財)日本医療機能評価機構による病院機能評価(Ver. 3.0)認定
2002年9月 第二種感染症指定医療機関病床数変更(10床→6床)し、 病床数556床(一般500床・救命救急センター30床・伝染6床・人間ドッグ20床)

SCU・CCUを開設

2002年11月 那須南病院と遠隔画像診断開始
2003年4月 黒磯病院と遠隔画像診断開始
2003年10月 臨床研修病院に指定
2003年12月 栃木県脳卒中地域拠点病院医療機関に指定

尾形クリニックと遠隔画像診断開始

2005年9月

64列CTを導入

2005年9月 フィルムレス運用開始
2005年10月

全身用MR稼動開始

2005年12月 (財)日本医療機能評価機構による病院機能評価(Ver. 5.0)認定
2006年12月 地域医療支援病院に指定
2007年2月 地域がん診療連携拠点病院に指定
2007年2月 助産師外来開始
2007年7月 日本赤十字社常任理事会にて移転新築承認
2008年1月 院内助産所オープン
2008年4月 機能別医療機関(がん・糖尿病・脳卒中・心筋梗塞)指定
2008年6月 医療法に基づく標榜科変更及び追加(22科⇒26科)
2009年1月 NST稼働施設に認定
2009年4月 入退院センター設置
2009年4月 DPC対象病院
2009年10月 県北3消防本部との協定によるドクターカー運用開始
2010年3月 地域がん診療連携拠点病院の指定取消
2010年4月 栃木県がん診療連携拠点指定病院に指定
2010年6月 新病院起工式
2011年3月 東日本大震災の影響から稼働病床346床(感染症6床)となる
2011年7月 東日本大震災によりプレハブに仮設厨房を移設
2012年6月 新病院竣工式
2012年6月 大田原赤十字病院 廃止
2012年7月 那須赤十字病院 開設(保険医療機関指定)

病床数460床(一般454床・感染症6床)

電子カルテ導入
2012年7月 ペインクリニック診療開始
2012年10月 リニアック治療開始
2013年4月 緩和ケア病棟開設
2014年1月 とちまるネット運用開始
2014年2月 公益財団法人日本医療機能評価機構による主たる機能 一般病院2認定(3rdG:Ver.1.0)
2014年8月 地域がん診療連携拠点指定病院に指定
2014年10月 第2種社会福祉事業「助産施設」に指定
2015年1月 難病指定医療機関に指定
指定小児慢性特定疾病医療機関に指定
2015年4月 母体保護法指定医師研修施設認定
2015年6月 NICU(3床)、GCU(6床) 開設
2016年4月 栃木県障害者高次歯科医療機関に指定
2017年4月 開設者の変更(医療法等):栃木県支部長から日本赤十字社社長
栃木県特定不妊治療実施医療機関指定(指定項目:体外受精・胚移植及び顕微鏡受精)
2017年6月 マンモグラフィ検診施設画像認定施設
2017年10月 栃木県立学校腎臓検診における後方指定医療機関
2018年4月 栃木県LDMAT指定病院
2018年10月 持参薬鑑別システム「Tabsclip(タブスクリップ)」導入
2018年12月 内視鏡手術支援ロボット(da Vinci)導入
2019年1月 栃木県難病医療協力病院指定
2019年2月 財団法人日本医療機能評価機構による一般病院2認定(3rdG:Ver.2.0)
栃木県アレルギー疾患医療中核病院選定
2019年9月 日本脳卒中学会一次脳卒中センター認定
2019年12月 「那須赤十字病院アメニティ整備運営事業」事業者決定
脳死下臓器提供の実施(当院初)
2020年1月 脳死下臓器提供の実施(2例目)
2020年5月 日本医学放射線学会画像診断管理認証施設 認証
2020年9月 新型コロナウイルス感染症重点医療機関指定
新型コロナウイルス感染症疑い患者受入協力医療機関指定
2020年10月 那須赤十字病院アメニティ整備運営事業に基づき敷地内薬局着工
2021年4月 地域がん診療連携拠点病院(特例型)に指定
令和3年度新型コロナワクチン個別接種実施協力を大田原市から請負
2021年6月 日本医療薬学会薬物療法専門薬剤師研修施設(連携施設)の認定
2021年7月 カテーテルアブレーション治療開始
2021年9月 とちぎワクチン接種センター(那須赤十字病院)におけるワクチン接種業務を栃木県から受託
敷地内薬局開設に伴う、多目的棟落成式
2022年2月 妊孕性温存療法研究促進事業指定医療機関の指定
2022年3月 栃木県肝がん・重度肝硬変治療研究促進事業医療機関の指定
2022年4月 栃木県がん診療連携拠点病院(特例型)の「特例型」の取消
日本医療薬学会医療薬学専門薬剤師研修施設(連携施設)の認定
2022年11月 病院周辺案内図「メディカルナビタ」導入
2023年3月 IVR(電話自動応答システム)導入

(令和7年3月1日現在)

I 基本診療料の施設基準

  1. 情報通信機器を用いた診療にかかる基準
  2. 医療情報取得加算
  3. 医療DX推進体制整備加算  参考資料はこちら
  4. 歯科外来診療医療安全対策加算2  参考資料はこちら
  5. 歯科外来診療感染対策加算4   参考資料はこちら
  6. 急性期一般入院料1  参考資料はこちら
  7. 総合入院体制加算2
  8. 臨床研修病院入院診療加算(基幹型)
  9. 救急医療管理加算
  10. 超急性期脳卒中加算
  11. 妊産婦緊急搬送入院加算
  12. 診療録管理体制加算1
  13. 医師事務作業補助体制加算1(15対1)
  14. 25対1急性期看護補助体制加算(看護補助者5割以上)注2)夜間100対1急性期看護補助体制加算注3)夜間看護体制加算注4)看護補助体制充実加算1
  15. 看護職員夜間配置加算(12対1 配置加算1)
  16. 超重症児(者)入院診療加算・準超重症児(者)入院診療加算
  17. 地域加算(6級地)
  18. 療養環境加算
  19. 重症者等療養環境特別加算
  20. 無菌治療室管理加算2
  21. がん拠点病院加算
  22. 栄養サポートチーム加算
  23. 医療安全対策加算1注2)医療安全対策地域連携加算1
  24. 感染対策向上加算1注2)指導強化加算
  25. 患者サポート体制充実加算
  26. 重症患者初期支援充実加算
  27. 報告書管理体制加算
  28. 褥瘡ハイリスク患者ケア加算
  29. ハイリスク妊娠管理加算
  30. ハイリスク分娩等管理加算  参考資料はこちら
  31. 呼吸ケアチーム加算
  32. 術後疼痛管理チーム加算
  33. 後発医薬品使用体制加算1  参考資料はこちら
  34. バイオ後発医薬品使用体制加算  参考資料はこちら
  35. 病棟薬剤業務実施加算1.2
  36. データ提出加算2(200床以上)
  37. 入退院支援加算1注4)地域連携診療計画加算注7)入院時支援加算注8)総合機能評価加算
  38. 医療的ケア児(者)入院前支援加算
  39. 認知症ケア加算1
  40. せん妄ハイリスク患者ケア加算
  41. 精神疾患診療体制加算
  42. 排尿自立支援加算
  43. 地域医療体制確保加算
  44. 特定集中治療室管理料5注2)小児加算注4)早期離床・リハビリテーション加算
  45. ハイケアユニット入院医療管理料1注3)早期離床・リハビリテーション加算
  46. 新生児特定集中治療室管理料2
  47. 新生児治療回復室入院医療管理料
  48. 小児入院医療管理料3注2)プレイルーム加算注7)養育支援体制加算
  49. 緩和ケア病棟入院料2
  50. 地域歯科診療支援病院歯科初診料
  51. 歯科診療特別対応連携加算
  52. 地域歯科診療支援病院入院加算
  • 地域医療支援病院 (医療法第4条第1項):地域医療支援病院入院診療加算
  • 紹介受診重点医療機関 (医療法第30条第18の2第1項):紹介受診重点医療機関入院診療加算

Ⅱ 特掲診療料の施設基準

  1. 難病外来指導管理料(注6除く)
  2. 外来栄養食事指導料 注2
  3. 心臓ペースメーカー指導管理料注5)遠隔モニタリング加算
  4. 糖尿病合併症管理料
  5. がん性疼痛緩和指導管理料
  6. がん患者指導管理料イ.ロ.ハ.ニ
  7. 糖尿病透析予防指導管理料注5)高度腎機能障害指導
  8. 乳腺炎重症化予防ケア・指導料
  9. 婦人科特定疾患治療管理料
  10. 一般不妊治療管理料
  11. 生殖補助医療管理料1
  12. 二次性骨折予防継続管理料1
  13. 二次性骨折予防継続管理料3
  14. 下肢創傷処置管理料
  15. 地域連携小児夜間・休日診療料2
  16. 地域連携夜間・休日診療料
  17. 院内トリアージ実施料  参考資料はこちら
  18. 外来リハビリテーション診療料
  19. 外来放射線照射診療料
  20. 外来腫瘍化学療法診療料1注6)連携充実加算注9)がん薬物療法体制充実加算  参考資料はこちら
  21. ニコチン依存症管理料
  22. 療養・就労両立支援指導料注3)相談支援加算
  23. 開放型病院共同指導料
  24. がん治療連携計画策定料
  25. がん治療連携管理料
  26. 外来がん患者在宅連携指導料
  27. 外来排尿自立指導料
  28. ハイリスク妊産婦連携指導料1
  29. 肝炎インターフェロン治療計画料
  30. 退院後訪問指導料
  31. 薬剤管理指導料
  32. 地域連携診療計画加算
  33. 検査・画像情報提供加算及び電子的診療情報評価料
  34. 連携強化診療情報提供料
  35. 医療機器安全管理料1
  36. 医療機器安全管理料2
  37. 医療機器安全管理料(歯科)
  38. 歯科治療時医療管理料
  39. がんゲノムプロファイリング評価提供料
  40. 持続血糖測定器加算
  41. 横隔神経電気刺激装置加算
  42. 造血器腫瘍遺伝子検査
  43. 遺伝学的検査注)1
  44. 骨髄微小残存病変量測定
  45. BRCA1/2遺伝子検査
  46. がんゲノムプロファイリング検査
  47. 遺伝子相同組換え修復欠損検査
  48. 染色体構造変異解析
  49. Y染色体微小欠失検査
  50. 先天性代謝異常症検査
  51. デングウイルス抗原定性及び抗原・抗体同時測定定性
  52. HPV核酸検出及びHPV核酸検出(簡易ジェノタイプ判定)
  53. ウイルス・細菌核酸多項目同時検出(SARS-CoV-2核酸検出を含まないもの
  54. 細菌核酸・薬剤耐性遺伝子同時検出
  55. ウイルス・細菌核酸多項目同時検出(髄液)
  56. クロストリジオイデス・ディフィシルのトキシンB遺伝子検出
  57. 検体検査管理加算(I)(Ⅳ)
  58. 遺伝カウンセリング加算
  59. 遺伝性腫瘍カウンセリング検査
  60. 植込型心電図検査
  61. 時間内歩行試験
  62. ヘッドアップティルト試験
  63. 皮下連続式グルコース測定
  64. 神経学的検査
  65. 補聴器適合検査
  66. 小児食物アレルギー負荷検査
  67. 前立腺針生検法(MRI撮影及び超音波検査融合画像によるもの)
  68. CT透視下気管支鏡検査加算
  69. 有床義歯咀嚼機能検査1の口及び咀嚼能力検査
  70. CT撮影(16列以上64列未満マルチスライス型)
  71. MRI撮影(1.5テスラ以上3テスラ未満)
  72. 大腸CT撮影加算
  73. 抗悪性腫瘍剤処方管理加算
  74. 一般名処方加算  参考資料はこちら
  75. 外来化学療法加算1
  76. 無菌製剤処理料
  77. 心大血管疾患リハビリテーション料(I) + 初期加算 + 急性期リハビリテーション加算
  78. 脳血管疾患等リハビリテーション料(I) + 初期加算 + 急性期リハビリテーション加算
  79. 廃用症候群リハビリテーション料(I) + 初期加算 + 急性期リハビリテーション加算
  80. 運動器リハビリテーション料(I) + 初期加算 + 急性期リハビリテーション加算
  81. 呼吸器リハビリテーション料(I) + 初期加算 + 急性期リハビリテーション加算
  82. がん患者リハビリテーション料
  83. 歯科口腔リハビリテーション料2
  84. 人工腎臓(慢性維持透析1)注2)導入期加算1注9)透析液水質確保加算注13)慢性維持透析濾過加算
  85. 下肢末梢動脈疾患指導管理加算
  86. ストーマ合併症加算
  87. 一酸化窒素吸入療法(新生児の低酸素呼吸不全に限る)
  88. 歯科技工士連携加算1及び光学印象歯科技工士連携加算
  89. CAD/CAM冠及びCAD/CAMインレー
  90. 組織拡張器による再建手術(乳房の場合に限る)
  91. 後縦靭帯骨化症手術(前方進入によるもの)
  92. 椎間板内酵素注入療法
  93. 緊急穿頭血腫除去術
  94. 脳刺激装置植込術(頭蓋内電極植込術を含む)及び脳刺激装置交換術
  95. 脊髄刺激装置植込術及び脊髄刺激装置交換術
  96. 上顎骨形成術、下顎骨形成術(歯科診療に係わるもの)
  97. 乳腺悪性腫瘍手術(乳がんセンチネルリンパ節加算1及びセンチネルリンパ節生検(併用)、乳がんセンチネルリンパ節加算2及びセンチネルリンパ節生検(単独))
  98. ゲル充填人工乳房を用いた乳房再建術(乳房切除後)
  99. 穿孔瘻孔閉鎖術
  100. 経皮的冠動脈形成術(特殊カテーテルによるもの含む)
  101. 経皮的冠動脈ステント留置術
  102. 経皮的中隔心筋焼灼術
  103. ペースメーカー移植術及びペースメーカー交換術
  104. 植込型心電図記録計移植術及び植込型心電図記録計摘出術
  105. 大動脈バルーンパンピング法(IABP法)
  106. 経皮的大動脈遮断術
  107. 経皮的下肢動脈形成術
  108. 腹腔鏡下リンパ節群郭清術(側方)
  109. ダメージコントロール手術
  110. 内視鏡的逆流防止粘膜切除術
  111. 腹腔鏡下胃切除術[単純切除術(内視鏡手術用支援機器を用いる場合)]及び[悪性腫瘍手術(内視鏡手術用支援機器を用いるもの)]
  112. 腹腔鏡下噴門側胃切除術[単純切除術(内視鏡手術用支援機器を用いる場合)]及び[悪性腫瘍手術(内視鏡手術用支援機器を用いるもの)]
  113. 腹腔鏡下胃全摘術[単純切除術(内視鏡手術用支援機器を用いる場合)]及び[悪性腫瘍手術(内視鏡手術用支援機器を用いるもの)]
  114. 腹腔鏡下膵腫瘍摘出術
  115. 腹腔鏡下膵体尾部腫瘍切除術
  116. 早期悪性腫瘍大腸粘膜下層剥離術
  117. 内視鏡的小腸ポリープ切除術
  118. 腹腔鏡下腎悪性腫瘍手術(内視鏡手術用支援機器を用いるもの)及び 腹腔鏡下尿管悪性腫瘍手術(内視鏡手術用支援機器を用いるもの)
  119. 腹腔鏡下膀胱悪性腫瘍手術
  120. 人工尿道括約筋植込・置換術
  121. 膀胱頚部形成手術(膀胱頚部吊上術以外)及び 埋没陰茎手術及び陰嚢水腫手術(鼠径部切開によるもの)
  122. 腹腔鏡下前立腺悪性腫瘍手術(内視鏡手術用支援機器を用いるもの)
  123. 腹腔鏡下膣式子宮全摘出術(内視鏡手術用支援機器を用いる場合)
  124. 人工授精
  125. 胚移植術、採卵術、体外受精・顕微授精管理料、受精卵・胚培養管理料及び胚凍結保存管理料
  126. 医科点数表第2章第10部手術の通則の5及び6に掲げる手術  参考資料はこちら
  127. 医科点数表第2章第10部手術の通則の19に掲げる子宮付属器腫瘍摘出術(遺伝性乳がん卵巣がん症候群患者に対して行った場合)
  128. 胃瘻造設術
  129. 周術期栄養管理実施加算
  130. 輸血管理料I
  131. 輸血適正使用加算
  132. 人工肛門・人工膀胱造設術前処置加算
  133. 胃瘻造設時嚥下機能評価加算
  134. 広範囲顎骨支持型装置埋入手術
  135. 麻酔管理料(I)(Ⅱ)
  136. 周術期薬剤管理加算
  137. 放射線治療専任加算
  138. 外来放射線治療加算
  139. 高エネルギー放射線治療
  140. 高エネルギー放射線治療一回線量増加加算
  141. 画像誘導放射線治療加算
  142. 体外照射呼吸性移動対策加算
  143. 定位放射線治療
  144. 定位放射線治療呼吸性移動対策加算
  145. ミスマッチ修復タンパク免疫染色(免疫抗体法)病理組織標本作成 遺伝カウンセリング加算
  146. 病理診断管理加算1
  147. クラウン・ブリッジ維持管理料
  148. 歯科矯正診断料
  149. 看護職員処遇改善評価料66
  150. 外来・在宅ベースアップ評価料(I)
  151. 歯科外来・在宅ベースアップ評価料(I)
  152. 入院ベースアップ評価料80

Ⅲ 療担規則の厚生大臣が定める掲載事項

  1. 入院時食事療養(I) 参考資料はこちら
  2. DPC対象病院について  参考資料はこちら
  3. 明細書発行体制について  参考資料はこちら

Ⅳ 保険外併用療養費制度に基づく掲載事項

  1. 評価・選定療養に係る療養の基準
    1. 特別の療養環境の提供 〔特別の病室〕 参考資料はこちら
    2. 病院の初診に関する基準 〔未紹介患者の初診〕
    3. 病院の再診に関する基準
    4. 180日を超える入院
  2. その他
    1. 書類料金  参考資料はこちら
    2. 慣行料金  参考資料はこちら